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「日本ワイン」高まる人気、サッポロなどブドウ自社栽培強化 AI導入で効率化

2017/09/02

「日本ワイン」の需要拡大を見越し、酒類大手が自社農園でのブドウ栽培を強化している。国産ブドウのみを使用して国内で醸造された日本ワインは近年、海外での評価も上昇。今後は、日本と欧州連合(EU)の経済連携協定(EPA)で価格競争力が高まる欧州産の輸入増が見込まれるが、国内のワイン人口が増えれば、希少性が高い日本ワインの商機も広がりそうだ。(山沢義徳)

201709011859_1-300x0.jpgサッポロビールのブドウ農園。「日本ワイン」の増産を目指してAIによる栽培管理も始めた=長野県池田町

サッポロビール(本社・東京都渋谷区)は8月29日、北アルプスの山々を西に臨む「安曇野池田ヴィンヤード」(長野県池田町)を報道陣に公開した。

12ヘクタールの同農園では「メルロー」など6品種のブドウを栽培。その管理に今年から人工知能(AI)を導入した。気象や土壌などの環境データを各種センサーで収集。ブドウの生育状況と照らし合わせ、AIが最適な作業を指示するという。

同じ仕組みを北海道や岡山県などの農園にも広げて栽培品質の安定や生産の効率化を図り、昨年約27万リットルだった日本ワイン出荷量を3年後までに2割増やす。

国内で流通するワインのうち、日本ワインは5%前後にとどまる。しかし栽培や醸造の技術が高まり、国による日本ワインの表示ルールも来年施行されるなど、ブランド力向上の機運が高まっている。

日欧EPAが発効すれば、フランスやイタリアから輸入するワインの価格が下がるが、サッポロの担当者は「日本ワインは安さが売りでなく、競合しない」と強調。「海外産と異なる味わいや、和食との組み合わせなどでブランド価値を高めていく」考えだ。

酒類大手では、アサヒビール(本社・東京都墨田区)が今年6月に北海道余市町で農地4ヘクタールを取得。本格的な欧州品種を育て北海道産の日本ワインとして4年後の発売を目指す。

キリン傘下のメルシャン(本社・東京都中野区)は5月、輸出先を米国とシンガポールに加え香港へ拡大。サントリーワインインターナショナル(本社・東京都港区)は山梨県の農園でブドウの植え替えを進め、日本固有の「甲州」を3年後に5倍へ増やす。

メルシャンの推計によると、日本ワインの出荷量は平成27年から5年間で約10%伸び、2000万リットルの大台を超える見通しだ。

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